アメリカには肥満対策のためのソーダ税があります。
今回はソーダ税について、ご紹介しましょう。
そして、日本に導入される可能性についても、言及してみたいと思いますので、炭酸飲料大好きな皆さま、家族に炭酸好きの人がいるという皆さまはご一読頂ければ、幸いです。
ソーダ税とは
WHO（世界保健機関）が世界に対して糖分を多く含む飲料に課税するように呼びかけたのがソーダ税の元です。
この糖分を多く含む飲料には炭酸飲料、果汁入り飲料、スポーツドリンク等があります。
こういった糖分のある飲料は一缶あたりティースプーン10杯以上の砂糖が含まれていますから、一缶飲むだけで糖分の摂り過ぎになってしまうとWHOの研究グループは警鐘を鳴らしています。
そのように考えますと、糖分入りの飲料を毎日飲む人は飲まない人に比べ、糖尿病になる確率が高いので注意しなければいけません。
実際にソーダ税と言われる税金を導入したのはアメリカで、カリフォルニア州バークレー市が2015年3月砂糖入りの炭酸飲料などに約30ml（1オンス）当たり約1円（1セント）の税金を課したのが最初でした。
ソーダ税の効果は？
甘味飲料に課される「ソーダ税」が導入されて炭酸飲料の消費は4割ほど減少したというのが、米ドレクセル大学（ペンシルベニア州）の研究チームが4月にまとめた調査結果です。
アメリカ人が太ってしまうのは甘味飲料の飲み過ぎと言われていましたので、ソーダ税を導入して甘味飲料や炭酸飲料に課税して値上げし、人々にこのような飲料を買わせないようにしたところ、炭酸飲料の消費が下がりました。 ペンシルベニア州フィラデルフィア市は17年1月、甘味飲料に1オンス（約30ミリリットル）当たり1．5セント（約1．6円）の税金を取るようにしたのです。
つまり、甘味飲料が今までより高くなったということで、2リットル飲料の場合、約1ドルの値上げに相当しますから、なかなかの値上げ策でした。 このようにして、研究チームはフィラデルフィア市とその近郊地域の住民を対象に炭酸飲料や甘味飲料の売れ行きがどのように変化したか、調べましたところ、興味深い結果が出たのです。
税の導入から約2カ月で炭酸飲料の消費は40％、エナジードリンクは64％減りました。
逆にボトル入り飲料水は58％増え、炭酸飲料の代わりに人々は水を飲むようになったのです。 このような調査はこれからも続けて行かなければならないのでしょうが、とりあえずの結果が出ていますので、ソーダ税の導入は肥満対策に一石を投じたのではないでしょうか。
上記からも分かりますように。アメリカではソーダ税の効果が発揮されつつあります。
アメリカの飲料というと、大きなコカコーラ等がイメージされましたが、そのようなイメージもだんだんと払拭されつつあるのかもしれません。
健康を考える上では望ましい変化といえるでしょう。
日本での導入はある？
日本では健康志向が高まっているため、アメリカに比べると肥満の割合も少ないです。
WHOが前述しましたように、糖分を含む飲料に課税をと呼びかけた時に日本でも、検討したようですが、特に必要ないという結果になりました。
それでも、清涼飲料水の売り上げも伸びているようですから、将来的にはどうなるかわかりません。
大事なのは、税金として強いられるよりも一人ひとりが体に良いものについての理解を深め、日々の食生活を充実させることではないでしょうか。
まとめ
ソーダ税はアメリカで導入されたのが最初でした。
その効果は3年ほどたった今、じわじわと出てきているようで、炭酸飲料の売り上げが減少し、飲料水の売り上げが増えてきているようです。
日本での導入はまだないようですが、税金を課して締め付けるよりは一人ひとりが食生活を見直すという基本に戻る事こそ、大事な肥満対策ではないでしょうか。